システムで株式投資 | システムトレード(導入編) [講座] | 逆ポーランド電卓の実践ウェブ rpn hacks!

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システムトレード(導入編) はじめに - システムで株式投資 -

株式投資

 資産を増やす可能性のある主な商品を見てきましたが、ネックとなったのは、利率、控除率、手数料、信託報酬などでした。とすると、なるべく利率が高く、控除率が低く、手数料が少なく、信託報酬が少ない商品であれば、財産形成に都合が良いことになります。

これらを比較的、満足の行く形で実現できるのが株式投資です。ただし、株取引は絶対に儲かるような商品ではありませんし、元本が保証される商品でもありません。株価には値動きがあるため変動リスクがいつも伴います。そのため利益が出る年もあれば、損失が出る年もあるのは当然ですね。

投資信託を使って株式投資や債権投資を行なうこともできますが、販売手数料や信託報酬がネックでした。自分でやれば信託報酬をゼロにできます。販売手数料もインターネット上の証券会社で売買手数料を支払うだけになります(投資額の0.数%程度)。

つまり、自分で銘柄(株)を選定し、購入と売却のタイミングを決めて、株取引するのです。そうすれば、控除率は低く、手数料も低く、信託報酬はゼロです。残りは利率をどれくらいに見込めるのかを探求することだけです。

株式投資の実際

 ほとんどの人は、株式投資を思い立つと証券会社に口座を開設します。そして、四季報などの株式情報誌で銘柄選びを始めます。どの会社の株を買おうか真剣に悩む銘柄選びは株式投資の醍醐味でしょう。吟味に吟味を重ねて購入した株が会社の成長と共に値上がりして、金融資産が増えていくことを想像するのはわくわくします。

でも、そんなに一生懸命に選び、希望を託した株をいつ売ればいいのでしょうか。株の売り時が難しいことは、平成バブル崩壊時にみんな一緒に株を持ち越して損をしていったことでよく分かります。余程、売買が巧みな人か運が良い人だけが売り抜けられただけで、大多数は高値で買ってしまった株を損失を抱えたまま持ち続けている(塩付けという)のが現状です。

実際に人間が株取引するときの最大の障害が感情です。株が儲かりそうな話がメディアで流れるといっせいに買いに走ったり、暴落でみんなが売り出すと怖くて投売りしたりと冷静さの欠片もありません。そんな中でも儲けている機関投資家はしっかりと大衆の逆を売買しているのです(大衆が買いなら売り、売りなら買いです)。

このように、人が経験とカンで株式売買することを裁量取引といいますが、この取引方法で儲かっている人は全投資人口の5%しかいないそうです。つまり、95%の人は損を抱えて株式市場から退場しているのが実情です。では、どうしたら儲かっている5%に入ることができるのか。

実は裁量取引で生き残っている人たちには共通の特徴があります。それは各自それぞれが儲かる売買ルールを確立して、それをずっと守っていることです。ということは、過去の株価の動きを検証して儲かる売買ルールを見つけ出し、それを守り続けることができれば5%に入ることができそうですね。

しかし、一つの銘柄についてだけでも、人海戦術で過去の株価を全て調べ上げ、儲かるような売買タイミングを見つけることは大変です。人一倍も二倍も根気が必要です。

システムトレードで株式投資

 そこで、システムトレードです。システムとは一定のルールに基づいた仕組みのことで、トレードは株取引のことです。どの銘柄をいつどのくらい買って、いつ売るかを事前に決めておいて、そのルール通りに実行するのです。

このシステムトレードという方法であれば、過去の株価の値動きを事前に検証して、有利だと思う銘柄を有利だと思うタイミングで売買できます。売買した中には利益になった取引や損失になった取引が混在しますが、トータルで利益が残るというシステムを構築していきます。

システムで売買を支援してくれる仕組みがあれば、冷静に売買できるきっかけができます。もちろん、システムに従うにはみんなが買っているときに売ったり、その逆もあります。しかし、あなた自身が過去の株価から徹底的に検証してきた売買ルールです。儲かるという信念があれば守ることができるでしょう。

システムによる売買は絶対に儲かるとは言えませんが、ある程度の利回りで財産形成を考えるなら、システムトレードで株式投資することが最も近道なのではないでしょうか。

警告トレードに関する講座内容やプログラムは全て無保証です。講座やプログラムの使用、プログラム自体の不具合による金銭的、その他損害を受けたとしても、一切保証はできません。また、銘柄の推薦や利益を出せる各種メソッドや各種ストラテジーの質問・相談の受付は行いません。

警告株式投資は預貯金や定期と異なり、高い利益(リターン)が得られる可能性がある一方、元本保証はありません。つまり、多額の損失(リスク)を被って元本が半分以下になることも十分に考えられます。また、投資する際に利用した証券会社からの情報やメディアの報道、各種投資本からの情報、本ウェブサイトからの情報を利用・解釈して行なった投資が想定していた利益(リターン)を得られない、または損失(リスク)を受けたとしても責任を他人に転換することはできません。あくまで投資は自己責任となります。自分が許容できるリスクを十分に考慮した上での投資をお願いします。

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